損益分岐点——制作・宣伝費を回収する収入額。資金調達判断の最重要指標。
どの資金調達ラウンドでも経験することだが、プロデューサーや配給業者は、いくらの収益があれば映画の製作費を回収できるかを必死に計算する。それが損益分岐点（Break-even-Point）であり、映画館、ストリーミング、テレビ、フェスティバル、ホームビデオなど、あらゆる収益チャネルからの収入が、製作費とマーケティング費の合計とちょうど等しくなる瞬間である。それ以前は赤字でプロジェクトが進行し、それ以降はすべての収益が関係者の利益配分に流れる。
実際には、この計算は聞こえるほど単純ではない。直接的な製作費を合計するだけでなく、保険、権利処理、ポストプロダクションのバッファー、フェスティバルへの登録料など、隠れた費用も考慮する必要がある。マーケティングになるとさらに混沌とする。中規模のドイツ映画の場合、まともな配給業者はプリント＆広告（Print & Advertising）に50万ユーロから200万ユーロを計上する。このキャンペーンなしでは誰もあなたの映画を知らないだろうが、映画が失敗してもこれらの費用がなくなるわけではない。これらはサンクコスト（Sunk Costs）であり、それでも損益分岐点としては計上される。
そのため、経験豊富なラインプロデューサーはシナリオ計算を行う。ベストケース（『ロード・オブ・ザ・リング』のようにヒットする）、ワーストケース（直接ストリーミング）、そしてリアルケース（そこそこのヒット）のシナリオだ。各チャネルは異なるマージンをもたらす。映画館は配給業者に40〜50％を分配し、ストリーミングは通常フラットレート（Netflix）、テレビ放映権は地域によって大きく異なる。フランスの放送局とARDでは支払い額が違う。
撮影現場や編集室ではあまり意識しないかもしれないが、撮影予算の超過はすべて損益分岐点を押し上げる。撮影期間の4週間の超過は、30万ユーロの追加費用を意味する可能性がある。その場合、当初120万ユーロの収益目標から150万ユーロの収益を上げる必要が出てくる。これが、撮影現場でプロデューサーが予算超過に対して神経質になる理由だ。ケチなのではなく、プロジェクトの数学的な存続可能性に関わる問題なのだ。ストリーミング作品の場合、依頼主（Netflix、Amazon）が個々の映画のROIとは無関係にコンテンツ投資として費用を計上するため、損益分岐点を無視することが多い。しかし、伝統的なインディペンデント映画は、この数字によって生死が決まる。